第１章　総則

第１条（制定の基準）

第２条（指針）

1. 日本トライアスロン連合（ＪＴＵ）は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の加盟団体である国際トライアスロン連合（ＩＴＵ）のオリンピックムーブメントに賛同し、トライアスロンのスポーツ競技としての品格と社会的な格式認識（威厳）を高めるために、主催者と競技者そして関係者全員の一致団結した協力体制を確立する。
2. 主催関係者はトライアスロン大会が一般道路・海浜河川・公共施設を利用して開催されることを認識し、本運営規則に順守し、所轄競技団体および所轄機関・団体との連携により安全で確実な競技のために最大の努力をする。また、ボランティアスタッフおよび地域住民に対する十分な配慮を行う。
3. 大会に参加する競技者および主催関係者は、広義において公共から利益を享受する「受益者」と見なされる。一方、これに対し何らかの不利益をこうむる地域住民がいることを認識しなくてはいけない。そのため主催関係者は、受益者として不利益者に対する十分な対応を行う。

補足説明

• 競技団体の理想と主催者が抱える現実、そしてこれらの狭間で起こる問題は競技者そして地域住民や関係者に多大な影響を与えることがある。競技者にルールが適用されるように、主催者にも開催に係わるルールが適用されている。
• ルールを管理する競技団体そして技術・審判委員にもこれが適用される。ルールは、いずれも社会的な一般通念の上に築き上げられているものである。
• ここでいう受益者とは、ＪＴＵ設立にあたり関係者から何度も引用された言葉である。「公共から享受する受益者」は、社会的見地からみれば《主催者側となる競技者》にも及ぶことである。夏場の大会で捨てられたゴミやバイクボトルが秋の刈り入れのときにゴロゴロと出てくれば、地域社会から大会への心からの協力を得ることはできない。
• 競技者は、ゴミを捨てない。主催者は、これを抑制するための策を講じる。技術・審判関係者は、競技者のマナーにも及ぶ教育的指導が必要なゆえんである。
• 一方で、審判員を含む主催者側は、記録そして完走のために我をも忘れる競技者の心理を理解する。たんにルールで罰することを考える以前に、運営の工夫により、「ルール違反を起こしづらい大会」をめざすものである。
• ルール違反が起きにくい大会とは、「大会運営が明快で分かりやすい大会」と言い換えることができる。コース進路は、ハッキリと区分されている。エードステーションでは、スタッフが冷静で機敏に動いている。見た目にも良い。スタート前の競技者を必要以上に待たせることもしない。
• 人間はコンピューターのように動けるものではなく、ルールをうっかり忘れるかもしれない。審判員も競技者も同じである。その人間が、ミスを起こすことは必然と考えたほうがよい。
• お互いに完全とはいえない人間が織りなす大会を、ハード面のみならず、人間の心理面からも追求し改善するソフト面も、重要な成功への要因である。

事例

• 琵琶湖でのアイアンマンが、交通事情や経済事情そしてスタッフ動員の問題などから中止となってしまった。さすがに２００キロのコースを確保し、これを継続することは、むずかしい。その後、再開を熱望する選手たちは、嘆願書を出すなどをしたが、実らなかった。
  また、インターネットに集まった意見で多くを占めたのが、「自分が田んぼに捨てたバイクボトルが悪かったのか反省している」「運営に多少の難があったが、それでもなくなるよりはよかった」「距離を短くしても続けて欲しかった」等々である。
  「なくなってから、その存在の重要さがやっと分かる」。古今東西で語り継がれる多くの言葉が残されている。トライアスロンに当てはまってしまった。
  主催者、競技団体そして競技者が一致団結してかけがえのない大会をいかに存続させるべきか、そのヒントがここにあるといえる。

第３条（大会管理）

1. ＪＴＵは、（削除案：オリンピック種目（２０００年シドニー大会）として認定されたトライアスロンにふさわしい優れた大会）トライアスロンそして関連する複合競技の理想的な大会開催のために、本運営規則および競技規則、審判規則を制定する。
2. ＪＴＵが主催・共催そして後援するトライアスロン競技大会および関連する複合競技大会の主催者は当規則に従い大会を開催する。
3. ＪＴＵ加盟団体が管轄する大会においても、本運営規則を順守することが求められる。
4. 本規則は、開催地の特性により所轄競技団体の承認を受けたローカルルールにより補足される。
   （以下削除）開催地の特性により本規則の適用が困難あるいは不可能と思われる場合は、代替案あるいは変更案を事前に所轄の競技団体に書面にて申請し、ローカルルールとして承認を受ける必要がある。

補足説明

• 上記１．は、９４年にトライアスロンがオリンピック種目となったことを受け、広報的意味合いを込めて、明記した文面である。これが、周知した今日、当文面は削除し、オリンピックばかりでなく「広い普及をめざす」規定文に変更する。
• ＪＴＵ運営規則は、主催・共催大会でも完全順守がむずかしいことが多い。そのため、「本規則と矛盾しないローカルルール」により現場に則した適用が必要なことがある。
• ルールの適用は、社会情勢を反映し、競技力の向上、競技用具の改善などにより、時とともに厳しさを増すのものである。
• 社会的な見地から、ＪＴＵ規則は公的な基準としての重みを持つことがある。運営面での問題が起こったときの解決への拠り所となるものである。

事例